2019年02月20日

準備編(その1)

今週から始まった所得税の確定申告。本ブログでは今回から、準備編、記帳編、申告書作成編、提出編と順を追って解説していきたいと思います。期限までは1ヶ月を切っており、気がはやるとは思いますが、本ブログと同様なペースで進めていけば間に合うはず。

ということで、今回は準備編のその1。個人事業主の申告にあたっては、まずは売上から経費を引いた利益(申告においては事業所得と言います)を算出する必要があります。次に事業所得に他の収入を加算したり、あるいは税額計算上認められる控除を減算して、所得税の課税対象額を計算します。

事業所得を計算する、もちろん、その際には合法的に所得を最小化(=所得税額を最小化)するためには、経費を漏れなく計上することが重要です。つまり、確定申告の準備の第一歩となるのは、経費の領収書をキチンと集めること。事業の規模にもよりますが、一年分となると、領収書はそれなりなボリュームになるはず。単に集めて終わりではなく、日付順(月ごと)にまとめる、もしくは、用途別(会計的にに言えば勘定科目ごと)にまとめるといった工夫をすると帳簿付けの際にラクになります。日付順か、用途別かは好きなやり方で構いません。会計ソフトを使えば日付は自動的に並び替えられますので、あえて言えば用途別の方が効率的かもしれません。

2019022001.jpg

もっとも、領収書がないケースもあります。典型的なのは、日々の交通費。これは手書きでもエクセルでも何らかの出費を裏付けるメモがあれば大丈夫です。よくあるのは社内の経費精算用のフォームをそのまま使うケースですね。冠婚葬祭などで、領収書が出ない場合も同様です。さすがに受付で、領収書をください、とは言えません。これも、何らかの証拠があれば大丈夫。一番良いのは、交通費における経費精算用フォームのように、社内で記録するためのフォームを作り、例えば冠婚葬祭に際して受領した案内状などと共に記録・保存しておくことです。

領収書が出ないという意味では、銀行振込もそうですね。これは、振込の控えで代用可能です。ネットで振り込んだ場合には、振込完了画面を印刷しておきます。クレジットカードで定期的に決済されるような支払いで領収書が必ずしも発行されないもの、例えば、ISPや、ウェブサイトのホスティング、ドメイン登録などの費用はそのクレジットカードの明細書が領収書の代わりになります。

誤解されがちですが、こういった経費を証明する領収書は確定申告の際に添付/提出する必要はありません。ただ、帳簿をサクサクと付けるためにも、事前にキチンと揃えておきたいところです。

なお、売上(と源泉徴収額)を示すものには、支払調書がありますが、これも申告の際に添付/提出する必要はありません。支払調書が揃わないので、申告できないというのはよくある誤解ですので、お間違えなく。
posted by 岡本浩一郎 at 23:49 | TrackBack(0) | 税金・法令

2019年02月18日

いちばん得するスゴ技

いよいよ本日から、平成30年分の所得税の確定申告が始まりました。ただ実は今日からというのは税務署等での「所得税及び復興特別所得税の確定申告の相談及び申告書の受付」。これは週末の影響によるもので、e-taxであれば実は例年通り2/16から受付を開始済みです。もっと正確に言えば、還付申告は1月から受付開始となっていますので、確定申告はいつから、というのは一概には言いにくい部分があります。

もっとも一般的に気になるのは、いつまで。これは提出方法や還付かどうかによらず一律に3/15(金)となります(もっとも3/15の何時までという観点では差がありますが、これはまた追って)。

期限までは1ヶ月を切っており、気がはやる部分もあるかと思いますが、どうせ確定申告をするのであれば、極力トクをしたいという方に一読をおススメしたいのが、「ぶっちゃけ税理士が教える確定申告のいちばん得するスゴ技」という本。本ブログでも何度か登場いただいている税理士の松波先生の新著です。

2019021801.jpg

個人事業主の所得税は売上から経費を引いた利益(申告においては事業所得という表現になります)に連動しますので、所得税を合法的に最小化するためには、経費をいかに計上するかがポイントになってきます。

この種の経費を計上して節税しましょうという本は、これまでにも数多く存在しています。その中で本書が輝くのは、極めて実践的であること。類書はかなり過激か保守的かどちらかが多いように思います。過激(こんなものまで経費にできる、もっと言えば何でも経費にできる)というのは、もちろん本として目立つし、売れやすいからですね。一方、保守的(経費は事業に必要なものという一般論のみ)なのは、それが安全だからです。保守的であれば、経費にできると書いてあったじゃないか、と訴えられることもない。ただ、往々にして読者が本当に知りたいことに対して解を提示していないということになります。

どこまでが経費となるか。実は明快な答えはありません(本書の表現で言えば「グレー」)。そんな中で本書の特徴となるのは、こういったものは経費として認められた、逆にどういったケースは認められなかったという実践的な情報を提供していること。なおかつ、なぜそれが経費となるか/ならないかを考え方として示していることです。考え方はシンプルで「『いかに売上を得るのに必要であったか、事業に関係があったか」という根拠を示すことができるか」どうか。実にシンプルですが、実例を踏まえることで、なるほどそういうことか、という腹落ちができるようになっています。

中には今回の申告には間に合わず、来年に向けてという内容も含まれていますが、今年もまだ始まったばかり。今回の申告でメリットを享受することはできなくても、来年の申告では確実に「やっててよかった」となるかと思います。

個人的な感想としては、「根拠を示せるか」という一貫した考え方で裏打ちされているため、危うさはない(笑)ものの、実際はどうなのという読者の期待に応えるべく、結構攻めているな、というもの。まさにタイトルにある通り「ぶっちゃけ税理士」の面目躍如です。平易で表現でサクサク読めるのも特徴ですので、いざ申告書を仕上げる前に一読して損はないと思います。
posted by 岡本浩一郎 at 21:14 | TrackBack(0) | 税金・法令

2019年02月14日

まずはこちらの申告

いよいよ来週2/18(月)から今年の確定申告が始まります。弥生も約1ヶ月間の確定申告期に向けて臨戦態勢です。

確定申告が始まる前に終えておきたいということで、先週末に頑張ったのが、自分の会社の申告準備。私は弥生の社長に就任する前は、自分で起業した経営コンサルティング会社を経営していました。起業したのは2000年ですが、その時から弥生会計と弥生給与のユーザーだったというのは嘘のような本当の話。

弥生の社長に就任するにあたり、自分の会社は事実上の休眠状態に。ただ、法律的にはまだ存在し続けており、年一回の決算・申告も会計事務所の力を借りて行っています。会社の決算期が12月ということで、申告の期限は2月末。会社として営業はしていませんので、日ごろの帳簿付けは行っておらず、年を越してから、あーそろそろやらないととなり、実際に着手するのは2月に入ってからというのが毎年のパターンになっています。

期限は2月末といえども、会計事務所で申告書を用意していただくための時間もありますから、帳簿はある程度前もってまとめる必要があります。その(私の心の中での)期限が先週末。実際には週末は家族と楽しく過ごし、渋々着手したのが週末最終日(祝日の11日)の22時(笑)。

ただ、実は着手してしまえば、それほど時間はかかりません。そもそも営業していませんので、帳簿に付ける取引自体がごく僅か。その記帳自体もネット銀行分はスマート取引取込を活用すれば、ボタン一発です。他にはメガ二行の口座があるのですが、こちらは手数料がかかるインターネットバンキングを利用しておらず、手で入力する必要があります。とはいえ、量が少ないこと、また、発生する仕訳がパターン化していること(同じ仕訳が毎月出るだけ)から、それほど時間はかかりませんでした。

結果的には一時間半ほどで一年分の記帳と確認が終了。データはクラウド上の弥生ドライブにあるため、顧問の税理士の先生に入力が終わったことを伝えれば、先生がすぐに確認することができます。

2019021401.png

弥生ドライブの隠れた長所は、データの更新履歴が確認できる(&必要であれば遡ることができる)こと。弥生ドライブで更新履歴を見れば、私がいつ作業に着手したのか(2/11 21:59)も、税理士の先生がいつチェックしてくれた(2/13 9:24 & 2/13 18:35)のかも一目瞭然です。

私の会社の場合はそもそも営業していないので、短時間で帳簿付けは終わりますが、一般的には、せめて一ヶ月に一度は帳簿付けをしておきたいところです。一年に一度というところは、真似していただきたくはありません(苦笑)が、帳簿付けを圧倒的にラクにするためのスマート取引取込の活用、会計事務所とのデータのやり取りをクラウド化する弥生ドライブの活用は、是非真似をしていただきたいところです。使ってみると、その利便性に驚かれるはずです。

懸念だった会社の申告も目処が立ち、これで確定申告期に万全の態勢で臨む準備ができました…、と思いきや、自分の個人の申告も残っています。これはお客さまの皆さまに想いをはせながら、これから頑張ります(笑)。
posted by 岡本浩一郎 at 19:03 | TrackBack(0) | パーソナル

2019年02月12日

グループでの協業

前回お話しした不要パソコン無償回収サービスですが、実はこのサービスを担っているのは、オリックスグループのオリックス環境という会社です。ご承知のように弥生もオリックスグループの一員ですから、グループ内で協業し、実現しているサービスということになります。

私自身もオリックスグループ入りしてから知ったことですが、オリックスグループは実に多様なビジネスを展開しています。祖業こそリースですが、隣接分野に次々と進出をしてきた結果、日本でも珍しい複合事業体になっています。2016年からは関西エアポートを通じて関西・伊丹・神戸の3空港の運営を行っていますし、つい先日「ORIX HOTELS & RESORTS」という新ブランドを発表しましたが、ホテル/リゾートの運営も行っています。さらに変わったところでは、すみだ水族館京都水族館の運営も行っています。

もともとはリース業として、船舶のリースを行っていたものが、海運不況という危機に直面し、自ら船舶を所有し、自社で運行・管理するように。オリックスグループの歴史は、このような隣接分野への進出の連続ですが、その一環がオリックス環境です。オリックスグループでは、PCのレンタル/リースも数多く手がけていますが、レンタル/リースが終了したPCの終着地点であるリサイクル事業までグループで手掛けるようになったのだそうです。

ところで、オリックス環境と共に提供している不要パソコン無償回収サービスは、グループ内協業の隠れた成功例です。弥生がオリックスグループ傘下に入る際に、弥生のお客さまにオリックスから売り込みがあるのではないか、という憶測が流れたことがありますが、実態として、お客さまのニーズ不在の売り込みは一切行っていません(ニーズがなければそもそもどうやっても収益化しようがないですし)。

そういった中での隠れたグループ内協業の成功例が、不要パソコン無償回収サービス。正直地味なサービスですし、弥生としてもこれで売上増が図れる訳ではありませんが、やはりニーズがあれば活用されるという好例かと思います。さらなるグループ内協業としては、やはりアルトアに期待したいところです。これもあくまでもニーズありきではありますが、弥生のIT/会計に関する知見とオリックスの金融に関する知見を組み合わせることで新たな価値を生み出すことのできるまたとない機会だと考えています。
posted by 岡本浩一郎 at 20:11 | TrackBack(0) | オリックスグループ

2019年02月08日

こんなサービスも

前回弥報Onlineは弥生ユーザーを応援する「いちばん身近なビジネス情報メディア」とお話ししました。広くスモールビジネスの方を対象としたスモビバに対し、弥報Onlineは弥生ユーザーを対象としています。

その違いがわかりやすいのは、こちらの記事。この「不要パソコン無償回収サービス」は弥生のあんしん保守サポートに加入している方向けのサービスです。不要になったパソコンを無償で引き取り、安全に廃棄してくれるサービス。

10年ぐらい前まではPCもそれなりに高かったので、買い替えた際には、データをキチンと抹消した上で(これ重要です)買取店に売却することも多かったのですが、最近はPCも安くなり(=中古価格も安くなり)、買取に出す手間を考えると、そのまま廃棄してしまった方が合理的というケースも増えてきました。

PCの廃棄に際しては、2003年から資源有効利用促進法により、メーカーによる回収・リサイクルが義務づけられています。家庭用として購入する(=一般に家電量販店で販売されている)PCにはリサイクルシールが貼られており、これがあればメーカーが無償で回収、廃棄してくれるという仕組みです。小規模事業者の場合、家電量販店で家庭用PCを購入していることも多いと思いますが、実は、事業者が利用しているPCの場合は、PCリサイクルマークの有無にかかわらず、原則として回収再資源化料金がかかります。

不要パソコン無償回収サービスは弥生ユーザーである事業者の方向けに無償で不要となったPCを回収するサービスです。本来はおカネを払って処分しなければならないものを、無償で引き取ってもらえる訳ですから、知っているとおトクなサービスです。なおかつ利用も簡単。お申込みいただくと、佐川急便が引き取りにお伺いします(もちろん、引き取り時の送料もかかりません)。

実は私もこのサービスを利用したことがあります。私が約20年前に起業した経営コンサルティング会社は、私が弥生の社長に就任して以来、事実上の休眠状態なのですが、法的には存続しており、毎年の申告はしています。もちろん、弥生会計を利用し、あんしん保守サポートにも加入しています。だいぶ前に使わなくなったPCが放置されていたのですが、一念発起して処分する際に、このサービスを利用しました。実際ほとんど手間いらずで、助かった記憶があります。

日々使うようなサービスではありませんが、必要な時にあると有難いサービス。弥報Onlineでは、この不要パソコン無償回収サービスをはじめ、知っていると嬉しい様々な情報を提供しています。是非チェックしてみてください。
posted by 岡本浩一郎 at 19:06 | TrackBack(0) | 弥生

2019年02月06日

弥報Online

昨年の12月に弥生が提供するオンラインメディア、「弥報Online」がスタートしました。「弥報」で「やっほー」と読みます。スタートとお話ししましたが、実は弥報Onlineは従前から運営してきた弥生ユーザー向け情報メディア「弥生マルシェ」をリニューアルしたものです。

既にピンと来ている方もいらっしゃるかと思いますが、弥生は長年「弥報」というユーザー向け会報誌を提供しています。これは、あんしん保守サポートのベーシックプラン/トータルプランご加入ユーザーに定期的に送付している会報誌で、日本で一番多く読まれているビジネス情報誌とも言われているとか、いないとか(笑、純粋に部数だけの話で、質に関してはまだまだだと思います)。

一方、弥生会計 オンラインなど、クラウドアプリをご利用のお客さまも増える中で、紙面だけの情報提供では量・タイムリーさという意味でも十分ではないという反省から、「弥生マルシェ」を発展的にリニューアルし、「弥報Online」とすることになりました。

2019020601.png

弥報Onlineは「弥生ユーザーを応援する『いちばん身近なビジネス情報メディア』」。これまでと同様に、中小企業の経営者や個人事業主、経理・総務を中心としたバックオフィス担当者など、弥生ユーザーの皆さまに役に立つ情報を、これまで以上に「今、本当に必要な情報」を「かんたん」に「わかりやすく」発信していきます。

弥生通の方は、あれ、スモビバとどう違うの、と思われるかもしれません。弥生では、「スモールビジネス(個人事業主、中小企業、起業家)の業務や経営にまつわる疑問や課題をみんなで解決していく場」としてスモビバというサイトも運営しています。

一つの大きな違いは、弥報Onlineが弥生を既にお使いの弥生ユーザーを対象としているのに対し、スモビバは、弥生をお使いとお使いでないとにかかわらず、広くスモールビジネスの方を対象としています。このため、弥報Onlineはhttps://media.yayoi-kk.co.jp/と弥生のドメインの中にあるのに対し、スモビバはhttps://www.sumoviva.jp/と独立したサイトとして運営されています。

今お話ししたような立ち位置の違いはありますが、弥報Online/スモビバともに、なるほど、これは役に立つ、という情報を多く発信しています。是非一度ご覧になっていただければ幸いです。
posted by 岡本浩一郎 at 22:58 | TrackBack(0) | 弥生

2019年02月04日

本人確認手続きが簡便に(まずは第一弾)

アルトアの売りは、お申込みからご契約まで、オンラインで完結する利便性。ただし、正確に言えば、「基本的に」オンラインで完結する、としなければなりません。というのは、実際に融資を実行する前には避けて通れない手続きがあり、それがオンラインで完結しないため。それは本人確認の手続き。これは、犯罪者によるマネー・ローンダリング(資金洗浄)を防止するための、犯罪による収益の移転防止に関する法律という厳めしい名前の法律(業界では省略して犯収法と呼ばれています)によって求められている手続きです。

具体的には、最初にお取引(融資)を行う前に、お申込みいただいた方が本人である(他者を詐称していない)ことを本人確認書類をご提示いただくなどの方法によって確認することが必要です。店舗でお申込みの場合には、運転免許証などの本人確認書類をご提示いただき、その場で本人確認の手続きを終えることが可能ですが、アルトアの場合は、オンラインで完結する仕組み。わざわざご足労いただいて、という訳にはいきません。

この場合、オンラインで本人確認書類の画像をアップロードいただき、同時に、本人宛の転送不要の郵便を送ることによって、本人確認とするという手続きが認められており、アルトアもこの方法を採用しています。ただ、残念なのは、融資のお申込み、そして契約までオンラインで完結する仕組みでありながら、その間に本人確認のために書類の郵送という手続きが必要となってしまうこと。郵送ですから、当然即日とはいかず、この手続きのために2-3日程度の時間が必要になってしまいます。

一方で、オンラインで提供される金融サービスが増える中で、より利便性の高い本人確認手続きを求める声も高まっており、昨年11月末に犯収法の施行規則が見直しとなりました。これによって、本人確認をオンラインで完結させることが可能になりました。

これを受けて2月1日より、アルトアではまず法人の本人確認の手続きを見直し、お客さまによる本人確認書類(具体的には登記事項証明書、いわゆる登記簿謄本)のアップロードを不要としました。これまでは、登記簿謄本を法務局で取得していただき、それを画像としてアップロード、さらにアルトアからの郵送を待つ、という手続きが必要でしたが、新方式ではアルトアが法定のオンラインサービス(一般財団法人民事法務協会が運営している登記情報提供サービス)によって登記情報の送信を受けることにより、お客さまによる手続きが一切不要となりました。

これまでも折角のオンライン・レンディングなのに法務局に行くのは…、郵送を待つの…という声をいただいていましたので、大きな改善です。ただ、個人(法人の代表者、もしくは、個人事業主)の本人確認はまだ従来通り郵送手続きが必要な状態です。こちらについては、2019年春を目処に、株式会社TRUSTDOCKの開発する専用アプリによって、オンラインで完結する方式の提供を行う予定です

法人代表者の本人確認までオンライン完結できるようになれば、平日朝にお申込みをいただき、当日中に融資を実行することも可能になってきます。本当の意味でオンライン完結と胸を張れるよう、着実に改善を進めていきます。
posted by 岡本浩一郎 at 19:36 | TrackBack(0) | アルトア