2017年08月28日

サンプリングバイアス

少し前に「コンビニの支払い、4割が現金派」という調査結果が公表されていました。この調査によると、コンビニで買い物する際に、現金で支払う人が37.9%、電子マネーが29.8%、クレジットカード・デビットカードが29.4%とのこと。この結果に対し、あるブロガーが「コンビニで現金使う人ってバカなのかな」と発言して、話題になりました。この他にも「コンビニで現金使う人ってバカではなく『迷惑』」という発言も話題に。

個人の選択の問題なので、バカといった表現は全く適切ではないと思います(まあ、炎上商法ですね)。ただ、私が注目したのは実は別のポイント。電子マネーとクレジットカード(非現金)で約6割。これってむしろ結構高く感じませんか? 日本は現金社会と言われますが、非現金で約6割であれば、もはや現金社会とは言えないのでは?

個人が支払いをする際の決済手段のシェアについては、クレディセゾンが経済産業省他の数字をもとに推計している数字が引用されることが多いようです。2015年度(本pdfのP36)は、現金の割合が49.5%(前年対比2.4pt減)。それに対し、クレジットカードは16.0%(+1.1pt)、デビットカードが0.2%(±0.0pt)プリペイドと電子マネーで5.6%(+0.9pt)。合計しても、21.8%にしかなりません。このシェアの数字には、振込・口座振替、ペイジーといったコンビニでの買い物には利用されない手段も含まれているので、その分を一旦除外して計算し直すと、現金が69.4%、非現金(クレジットカード/デビットカード/電子マネー)で30.6%という割合になります。個人的には、むしろこれくらいの割合が妥当かな、と感じます。

もう少し具体的に言えば、職場にあるコンビニは、ビル内に大手のクレジットカード会社が入居していることもあり(?)、非現金の率が高いような気がしますが、自宅近くのコンビニは現金の方が多いように感じます。もちろん、非現金の割合が高まっていることは間違いなく事実だと思いますが、それでも、現金が4割、非現金が6割と言われると、さすがに違和感を感じます。

だいぶまわりくどく前置きしてしまいましたが、私は、冒頭の調査にはだいぶサンプリングバイアスが入っているのではないかな、と感じました。調査の際の対象者と、母集団にずれが発生しているのではないか、ということです。よく読んでみると、この調査は「クレジットカードを保有している」「会員」に対し、インターネットを通じて行われているとのこと。対象がクレジットカード保有者に限られていますから、この調査では現金率が低く、非現金率が高く出るのは当たり前のこと(ちなみに、JCB調査(pdf)によればクレジットカードの保有率は約8割とのこと)。会員が対象ということで、その年齢構成や年齢分布も結果に影響を与えているのではないでしょうか。

弥生でも様々な調査を継続的に行っていますが、サンプリングバイアスには苦労しています。代表的なところでは、クラウドの利用意向。インターネット調査でのクラウド利用意向と、電話等を通じた調査でのクラウド利用意向にはかなり大きなずれが出ます。調査の際には、つい見たい現実を見てしまう(結果を自分に都合よく解釈してしまう)ものですが、調査の前提・手法も含めてキチンと設計しないと、実は誤った結論に飛びついていた、ということになりかねませんので、注意が必要です。
posted by 岡本浩一郎 at 19:03 | TrackBack(0) | ビジネス
この記事へのトラックバックURL
http://blog.sakura.ne.jp/tb/180811559
※ブログオーナーが承認したトラックバックのみ表示されます。

この記事へのトラックバック